今回の日本7都府県での緊急事態宣言を受けて、これからますます自宅からリモートワーク(テレワーク)する働き方が定着しそうですが、この度ご縁があり、創業手帳様に『リモート商談の達人』として、インタビューしていただきました。
大変恐縮ですが、記事にしていただいた内容からいくつか皆様の遠隔での業務、とくに商談で役立ちそうな内容を少し選んでお伝え差し上げます。
以下、『海外企業との遠隔商談1000回!「リモート商談の達人」が語る遠隔商談術』からの抜粋と加筆した内容ですがご覧くださいませ。
目次
遠隔商談のキーワードは「フォローアップ」と「認識の共有」
遠隔商談は時間の節約にもなり、スムーズに商談ができる
遠隔だからこそ気をつけるべき注意点とは
商談相手の国によって使い分けるオンライン会議ツール
今後はリモートワークや遠隔商談が主流になっていく可能性も!
遠隔商談のキーワードは「フォローアップ」と「認識の共有」
まず遠隔での商談だからといって何ら、普段の商談と比べて特別な準備や対応が必要になるわけではありません。
しっかり相手のことを調べ、事前に議題を整理するなど、当たり前の準備が大事です。とはいえ、やはり相対で話すのと比べると相手がどこまで理解しているのかわかりづらく、情報の共有レベルが下がってしまいます。
そこでモニターの先の相手と話しながら、
- 重要な内容はチャットでもリアルタイムで送る
- スクリーン共有機能を使い、話している資料を画面に映し出して説明
- 商談の後に簡単でよいので、話した内容をメモで送ってフォローアップする
といったことが大事になります。
また遠隔ならでは、特に画面がない場合に有効なコツとも言えますが、自分たちのマイクをミュートにしておいて『作戦会議』をしてしまうという事もできます。
遠隔商談は時間の節約にもなり、スムーズに商談ができる
そして何と言っても、リモート商談は遠隔地の相手とも即座にコミュニケーションを取れるので移動時間の節約にもなるということが魅力です。
昨今のテレワークやらリモートワークの奨励とは別の文脈になりますが、直接会えない相手とも相応に緊密なコミュニケーションが取れるということもメリットです。
例えば、企業間のコミュニケーションで頻繁に使われるメールや電話に比べると、顔を見せて、音声と文字情報も駆使してやりとりできるので、かなり細かなフォローができます。
遠隔だからこそ気をつけるべき注意点とは
手軽に駆使できる、遠隔コミュニケーションですが、その手軽さ故に気をつけるべきことも多々あります。
例えば・・・
慣れてくると、相対で合うよりも相手のプレシャーを感じなくなりやすいので、気づかないうちに失礼な対応をとっている場合もあります。
そして基本的ですが、電池と電波の状況を確認しないと、急に会議が終了してしまうこともあります。
また、どこまで行っても通信状況に左右される宿命なので、日本では起きにくいと思いますが、映像を切り、音声通信だけにしようということも可能性としてはあります。ですので、特に大事な商談の前は必ず事前に通信状況のテストをしておきましょう。
商談相手の国によって使い分けるオンライン会議ツール
じつはいま、オンライン会議ツールというものが各社から出されており、従来のコミュニケーションツールやチャットアプリも加えて乱立状態になっています。
その結果、海外企業とのやり取りでは、相手国で普及しているツールを使い分けるといういわばカオスな状態になっています。
そんな中でも利用度で頭ひとつ抜きん出ているのは、やはりこの分野で歴史のあるSkypeでしょうか。ついでWhatsAppというのが特に軽めの商談でよく使われています。
いわゆる『オンライン会議』のような、やや格式張ったやり取りにおいては、今話題のZoomが使われることが新型コロナ騒動の前から増えてきていました。
以下自分が実際に使ってみたツールを挙げてみましたので、ご参考ください。
ツール名 | 特徴 |
---|---|
Skype | 普及率が高い |
Zoom | 音声品質が安定ビデオ会議に良い |
電話番号がIDになるので覚えやすい欧米圏の普及率が高い。日本では普及率が低い | |
LINE | 手軽プライベートと分けたい場合には抵抗がある |
Slack | 通話機能が付いている。チャットのイメージが強い |
Google Hang Out | 音声が安定Google系が好きな人にとっては良い普及率はいまいち |
皆さんご存知のように、通信環境は年々改善しており、日本でいわゆる5Gが導入されるのも秒読み段階に入りました。
また一定以上の年齢の方には伝わると思うのですが、以前はネットでクレジットカード決済で買い物することも、生理的に避けていたころがありませんでしたでしょうか。
いまはどうですか?Amazon全盛ですよね。
ですので、今後は今回の強制的な『働き方改革』の推進により、広く遠隔コミュニケーションの利便性が知られることになり、今後遠隔で商談することが主流になる可能性も十分あると私は思っていす。
以上、いかがでしょうか?
わたしの場合は、海外企業とのリモート商談が中心でしたが、国内のお客様あるいは社内でのやりとりにも転用可能なコツがあるのではないでしょうか。
この度の新型コロナ騒動で、強制的に働き方改革が進められた感は否めませんが、皆様がコミュニケーション・ツールをうまく使いこなして、快適な在宅勤務ライフを送れるようになれば幸いです。
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